幼児教育の是非

就学前の1歳から6歳の幼児期は人格の基礎が形成され、学校教育を受け入れるのに必要な生理的、心理的基礎が培われる重要な時期になります。共働き家庭が増加する一方で幼児についての教育的関心の高まりもあり、保育所や幼稚園に通う園児が増えています。幼児期が歩行開始に始る運動機能の発達、言語の使用開始による精神活動の拡大など、生涯のうちで最も発達速度が急速な時期であることは間違いありません。同時に自他の区別や想像と現実の区別が十分できないなど、精神的な発達が未分化な時期でもあり、この時期の環境、経験が人格形成に与える影響も大きい。幼児期の発達課題を達成しないまま成長すると、青少年期になって問題行動を起こすことが多いともいわれます。ただし、幼児期の発達課題は自立感とされ、家族や仲間との接触を通じた適切な経験を経て習得されることが望ましい。
ルソーの影響を受けたスイスの教育者ペスタロッチは、個々の家庭の基盤とする生活教育を強調しましたが、その後の社会情勢の変化を踏まえ、英国のロバート・オーエンは家庭では純粋に民主的な性格は得られないとして集団的に教育することを提唱しました。こうした教育観を土台とし、先進国では幼稚園、保育所などの福祉・幼児教育機関が普及し、日本では小学校入学児童の9割以上が幼稚園か保育所での幼児教育を受けています。幼児教育の内容は国が決めた要領などに沿っていますが、実際に行なわれている内容にはばらつきがあります。英語や算数を教えることを看板にする園もありますが、こうした早期教育には賛否両論があります。また、家庭でのしつけ、教育が重要だとの考え方も根強いものがあります。

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